韓国の猛批判にDHCが物凄い正論で殴り返して韓国側が激怒　韓国事業を諦めたのか！

＜アンカー＞
嫌韓発言で物議を醸しているDHCの子会社であるDHCテレビが今日（14日）、見解を表明しましたが、自分たちの韓国批判は全て事実と言いながら、韓国での不買運動は言論弾圧という主張を繰り広げました。

昨日（13日）の謝罪文も本社の立場ではないとし、韓国が無くなっても困る国はないという妄言まで続けました。

キム・セジン記者です。

＜レポート＞
DHCの放送チャンネルであるDHCテレビが今日、代表名義の見解を表明しました。

嫌韓妄言を続けてきた当の時事番組で読み上げたのですが、自分たちの主張は全て事実という話から持ち出しました。

＜DHCテレビの見解文＞
「事実に基づいたものや正当な批評であり、どの部分が “嫌韓的” なのか、また歴史歪曲なのか（ご指摘願います）」

続けて、韓国で起きているDHC製品の不買運動が言論封殺であると述べました。

＜DHCテレビの見解文＞
「常識を越えて不買運動が展開される事は、“言論封殺” ではないかという恐れを禁じ得ません」

自分たちの支社長まで非難しながら、昨日韓国支社が発表した謝罪文も否定しました。

＜ケントゥ・キルボトゥ（ケント・ギルバート=アメリカ人弁護士）
（謝罪が本社グループ全体の判断ではないですね）「DHCの韓国の社長は危ないですね･･･勝手に（謝罪を）してしまって･･･」

文在寅（ムン・ジェイン）大統領が北朝鮮式の連邦制統一案を推進しているという、根拠のないコラムを書いている産経新聞の論説委員はパネラーとして出演し、韓国を蔑む発言を続けて暴言まで吐き出しました。

＜阿比留瑠比（産経新聞論説委員）＞
「（安倍首相官邸の関係者は）全世界で韓国がなくて困る国は全くないと（言及しました）。今回、韓国って本当に “馬鹿” なの･･･あっ、こんな事言ってはいけません、愚かなのと言っても･･･」

韓国での批判世論のおかげで自分たちの番組が話題になったとし、逆に良かったというアンケートの調査結果までホームページに掲載しました。

DHCが謝罪の代わりに事実上の嘲弄を浴びせ、不買運動は火に油を注いだように拡散しています。

化粧品専門売り場に続いてクパン（Coupang）とチマケッ（Gmarket）など、オンラインマーケットもDHC製品の販売を中断したり、全て検索語サービスから削除して製品の露出を減らし始めました。

MBCニュース、キム・セジンでした。

ソース：MBC（韓国語）
http://imnews.imbc.com/replay/2019/nwdesk/article/5450531_24634.html