「日韓分業を放棄した日本企業は速やかに壊滅する」と専門家が指摘　韓国企業により素材は国産化される

長田貴仁（おさだ たかひと）岡山商科大学教授は最近、経済週刊誌「東洋経済」に「韓国の｢半導体材料国産化｣を見くびれない理由」を主題に寄稿文を掲載して韓国半導体企業が日本企業を追撃したように半導体素材分野でも近い将来、日本が韓国に追撃される可能性があると憂慮した。

彼は日本政府が犯した最大の誤りは韓国に素材や部品の国産化が至急だ、という認識を植えたことと指摘した。

長田教授は「一度離れた顧客は帰ってこない」としながら「今まで韓日分業の供給鎖が存在したため、日本の素材部品企業が安定的に競争優位を確保できたのに日本が『パンドラの箱』を開けてしまった」と嘆いた。

彼は韓国企業の長所は人の心をつかむことに長けていることだ、と明らかにして日本企業がこの点を忘すれれば、すぐに半導体素材分野でも韓国が国産化を実現するだろうと警告した。

長田教授は韓国企業が日本の輸出規制を機会に、中国をはじめとする他国の企業と取り引きすれば、韓国企業は再び戻らないだろうとし「それで日本の半導体素材企業の実績は急速に悪化するだろう」と話した。

ソース：ウィキツリー（韓国語）＜日本人教授“日本が韓国にパンドラの箱を開いてしまった”ため息＞
https://www.wikitree.co.kr/main/news_view.php?id=453158

関連記事：東洋経済＜韓国の｢半導体材料国産化｣を見くびれない理由＞
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