【悲報】ＬＧＢＴの割合がとんでもないことになっていたｗｗｗｗｗｗ

当社が2019年1月10日にニュースリリースで開示した「LGBT調査2018」（電通ダイバーシティ・ラボ（DDL）が取りまとめ）の結果について、ご理解を深めていただくため、リリース本文の前に補足説明を加えております。
「LGBT調査2018」についての補足説明
DDLの「LGBT調査」では、これまで便宜上、LGBTなどのセクシュアルマイノリティに該当する人を「LGBT層」と呼んでいました。
これはニュースリリース（2019年1月10日付け）の注釈に記載のとおり、「セクシュアリティーマップ（セクシュアリティを身体の性、心の性、好きになる相手の性に分けたもの）」の2と10（ストレート：生まれた時に割り当てられた身体の性と性自認が一致しており、異性愛者である人）以外の方々と規定しています。
従いまして、この「8.9％」の中には、「クエスチョニング（Q）：自分の性自認や性的指向を決められない・決まっていない人」やその他も含まれています。
そうした意味でも、DDLが2012年、2015年、2018年に行った「LGBT調査」は、実質的にはすべてLGBTQ+調査であったと言えます。

リリース本文
電通ダイバーシティ・ラボが「LGBT調査2018」を実施
− LGBT層に該当する人は8.9％、「LGBT」という言葉の浸透率は約7割に −

株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）においてダイバーシティ＆インクルージョン領域に対応する専門組織「電通ダイバーシティ・ラボ」（以下「DDL」）は、2018年10月に全国20〜59歳の個人60,000名を対象に、LGBTを含む性的少数者＝セクシュアル・マイノリティ（以下「LGBT」層）に関する広範な調査を行いました。その結果、LGBT層に該当する人は8.9％、「LGBT」という言葉の浸透率は68.5％となりました。

加えて今回の「LGBT調査2018」では、LGBT層に対する性別・年代別の好意・容認度の傾向や職場の環境、メディアの影響力、行政による制度づくりに対する意見などについても聞いています。
当社は2012年と2015年にもLGBT調査を実施していますが、今回は国際的な大型スポーツ大会を目前に、東京都でもSOGI（Sexual Orientation Gender Identity：性的指向、性自認）に関する差別を禁止する条例が制定され、各職場での理解促進や制度づくりが進んでいるという実情を踏まえ、新たに調査を実施することにしました。
　
本リリースでは、本調査で得られたファインディングスの一部を紹介します。
なお、本調査では、セクシュアリティを「身体の性」、「心の性」（性自認）、「好きになる相手の性」（性的指向）の3つの組み合せで分類し、DDL独自の「セクシュアリティーマップ」に基づき、ストレート（異性愛者であり、生まれた時に割り当てられた性と性自認が一致する人＝2と10）と答えた方以外をLGBT層と定義しています。