戦前の段階でマスコミが国民から不信感を抱かれていたと判明　政府や軍よりもマスコミが憎い

この日記は、小林忍侍従の親族が、共同通信に持ち込み、報じられたものである。戦争責任を執拗（しつよう）に追及する人間がいたために、昭和天皇は最晩年にあってもお悩みになっておられたわけである。

連合国の中には、天皇の戦争責任にこだわった国もあったが、アメリカが退けて、戦争責任は問題化されなかった。

一方、ほとんど忘れられているが、戦争遂行に重大な役割を果たしたにもかかわらず、占領軍に責任を追及されなかった組織としてマスコミ、特に新聞が存在する。

ドイツでも、イタリアでも、戦争中の新聞は廃刊になったが、日本の新聞はそのまま生き残った。その後、新聞の戦争責任は追及されず、７０年以上が経過している。

この新聞の戦争責任について、極めて興味深い調査結果が存在する。朝日新聞取材班による『戦争責任と追悼　歴史と向き合う１』（朝日選書、平成１８年刊）の１６０ページに次のような記述がある。

「米国立公文書館から山本教授が収集した史料のなかに、米政府が日本兵捕虜に聞き取りをした調査の結果があった。天皇・軍・政府・メディアについて不信感を抱いているかどうかを２５８人に聞き、太平洋戦争後期の４４年にまとめたものだ。メディアに不信感があると答えた捕虜は３８％だった。それは、天皇（０％）、政府（８％）、軍（３１％）のどれよりも高い数字だった」

山本教授とは、メディア史などが専門の山本武利氏である。

つまり兵士たちは、天皇はもちろん、政府や軍よりも、メディアに最大の不信感を抱いたのである。そのメディアとは、基本的に新聞であり、戦争当時の新聞は朝日と毎日が２大新聞であった。

http://www.sankei.com/column/news/180902/clm1809020005-n1.html
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