『日本式共同体の存続は韓国のおかげ』と阪大教授が”嫌韓の無意味さ”を訴え。嫌韓派は自己矛盾で死ぬ

韓国人を嫌う日本の「嫌韓流」は不定形的で自己矛盾的なので自己嫌悪に結びつく可能性が高いという指摘が出た。

安岡健一、大阪大学教授は建国（コングク）大アジア・ディアスポラ研究所と大阪大学大学院文学研究科の共同主催で9日午後2時、ソウル広津区（クァンジング）の建国大学常虚研究館106号で開かれる「人の移動と外国人嫌悪」を主題にした国際学術大会でこのような主張を含む論文「二つの嫌悪-嫌韓と世代間格差に関する試論」を発表する予定だ。

安岡教授は8日、事前配布した論文要約を通じて「日本人のアイデンティティの原形に選ばれる農村共同体は第一次世界大戦後、帝国の膨張で崩壊危機を体験した時、植民地朝鮮人の労働力流入でかろうじて維持された」とし、「日本人の魂を前面に出した日帝の宣伝と異なり実際は異民族が流入して融和される様相を見せた」と説明した。

引き続き「現在の最も先端的懸案として浮上した高齢者ケア問題でも韓国人を含む外国人労働者が解決案として浮上しており、外国人移住が今後さらに活発になるだろう」と展望した。

彼は「嫌悪感情はいつでも変わることができ、憎しみの主体がターゲットを拡散すれば、自分を攻撃する自己矛盾に陥るので歴史の脈絡をよく把握して対処する努力が必要だ」と助言した。

宇野田尚哉、大阪大教授は「1990年代以後の在日外国人数の動向とヘイトスピーチ」というタイトルの論文で「2013年2月大阪、鶴橋駅街頭集会を契機に「ヘイトスピーチ」という用語が日本社会に広がる様になり、2016年5月「ヘイトスピーチ禁止法」が制定されるに至った」と紹介した。

引き続き「光復前に移住した韓国人(オールドカマー)の子孫はずっと減っているにもかかわらず、在日コリアンがヘイトスピーチの標的に浮かび上がったのは世界的動向と日本の政治・経済的状況が作用した」と解説した。

在外同胞財団と建国大が後援するこの日の学術大会では大阪大の小林ハッサル柔子教授、建国大のソ・キジェ（徐己才）、イ・ジンヒョン（李真亨）教授が各々「ヘイトに立ち向かう社会的免疫力-オーストラリアのイスラムフォビアの事例から」、「嫌韓言説形成の場としての引揚者児童文学『お星様のレール』」、「戦後日本の分裂した歴史認識に内在する二重的他者感情　羞恥心と嫌悪-大江健三郎『万延元年のフットボール』を中心に」を発表する。
（後略：他の参加者）

イ・ヒヨン記者