韓流の海外戦略が『日本のテレビ局に木っ端微塵に粉砕される』喜劇が発生。韓国は日本に負け始めるだろう

放送コンテンツの海外輸出額が増加している背後には日本政府のバックアップがあるが、中国メディアの今日頭条は２１日付で、日本政府は日本のテレビ番組を世界に売り込むうえでどのようなバックアップを提供しているのかというテーマについて論じる記事を掲載した。

最近、総務省が放送コンテンツの海外輸出額の目標額を「２０１８年度に２００億円」から「２０２０年度に５００億円」に引き上げる決定をしたことを日本の各メディアが報道したが、記事はこれに言及し、日本は韓国を抜いて英米に次ぐ世界第３位のテレビ番組輸出国になる可能性が高いと説明した。

また、この背後には日本政府による「ＣＯＯＬ　ＪＡＰＡＮ」戦略のバックアップが存在していると指摘、例えば１６年にＣＯＯＬ　ＪＡＰＡＮは多額の資金を拠出して日本原版の番組に字幕や吹き替えを加えて現地化（ローカライズ）に取り組んだとし、

１６年末までで日本のテレビ番組のローカライズはすでに１１８の国で行われていると説明した。

さらに資金の一部は、フランス・カンヌで毎年開催されている世界最大級のＴＶ番組国際見本市「ＭＩＰＴＶ」の共催イベント「ＭＩＰ　Ｆｏｒｍａｔｓ」で、日本の放送局が国内での系列を超えて協力し、

日本の最新番組フォーマットを世界のバイヤーに紹介する「ＴＲＥＡＳＵＲＥ　ＢＯＸ　ＪＡＰＡＮ」というイベントにも活用されていると紹介、このイベントで日本の放送コンテンツのイノベーション能力と実力をアピールしていると説明した。

記事は日本政府のこうした取り組み方は「中国政府も見倣うべき」と指摘している。総務省によれば、１５年度の海外輸出額の７６．６％は「アニメ」であり、アニメ大国としての特色が反映されていると言える。

具体的にはドラえもん、ちびまる子ちゃん、ワンピースなど日本で根強い人気のある作品が含まれており、日本文化がアニメを通じて広く海外に知られる素晴らしい機会が創出されていると言えよう。