韓国の伝統的な害虫駆除法が百害あって一利なしだったと判明　PM2.5の発生原因だと断定される

先月9日、忠清北道清州市郊外の農村で農民たちが水田（1000平方メートル）の真ん中に稲わらを積み上げ、マッチで火をつけた。白い煙が立ち上り、周囲には焼け焦げた臭いが漂った。コメ農家が一年の農作業を始める前に害虫を駆除しようと毎年行ってきたことだ。

　大気汚染を研究する高麗大気環境研究所の職員らは農民たちとは全く異なる目的であぜ道に立っていた。農民が火をつけると、研究所の職員が測定器で大気中のＰＭ2.5（微小粒子状物質）の濃度を測った。火をつける前の段階では1平方メートル当たり24マイクログラムだったが、5分後には38マイクログラム、15分後には162マイクログラムにまで上昇した。PM2.5で「非常に深刻」の基準となる75マイクログラムの2倍を超えるレベルだ。農民がつけた火は30分燃え続けた後、住民の通報で駆けつけた消防車が消し止めた。

　高麗大気環境研究所のチョン・ヨンスン所長は「農民はこれまでもやってきたからと、特に意識せずに田んぼを焼いたが、たとえ焼いた面積が小さくても、国全体で見れば相当の量になる。農作物の残余物1トンを焼けば、（体積で）その4倍に達するばい煙とほこりが発生し、大気を汚染させる」と指摘した。そうした理由で、日本など先進国には田んぼを焼き払う慣行がないか、元はあったが取りやめられた。

　実際にこの日に焼かれたあぜ道の周辺では、有毒物質である窒素酸化物が10分間で15ppbから36ppbに増え、猛毒ガスの一酸化炭素濃度も384ppbから1609ppbに急増した。

　韓国で田畑のあぜ道を焼くことは原則的に違法だ。市、郡、山林官庁の許可を受け、村落共同で実施する場合のみが例外的に認められている。違法償却で摘発された場合、過料30万ウォン（約2万9400円）という処罰条項もある。しかし、実際にはそうした規制があること自体を知らない農民が多い。

2016－18年に韓国消防庁は田畑のあぜ道の火災1338件を摘発した。大半は火が周辺にまで燃え広がり、火災通報があったために消防車が出動したケースだ。消防車を呼ばないで済んだケースがどれほどあるかは誰も把握していない。消防庁が集計した火災だけで16人が死亡し、11億ウォンの財産被害が出た。しかし、その過程で大気汚染物質がどれほど発生したのかに誰も関心がない。火力発電所、老朽工場、ディーゼル車などから発生するばい煙については、誰がどれほど排出しているのかを自治体や環境部（環境省）が把握し対処する。しかし、農村の至る所から発生するばい煙については、誰も把握しようとせず、対処も行われていない。

　行政安全部によると、昨年発生した山火事の7件に1件（496件中67件）は田畑のあぜ道を焼いていて燃え広がったものだった。被害面積は78万平方メートルで、ソウル汝矣島の面積（290万平方メートル）の4分の1に相当する。

　農村振興庁は「農民は害虫を駆除するために地面を焼いているが、実際はあぜ道の部分に生息する小生物の約90％は害虫を食べるクモや草の葉を分解して土を肥やす益虫だ」と説明した。乾燥した稲の茎を調べると、害虫は既に飛び去った後か地中に隠れているため、火をつけたところで大気汚染を生むだけであり、害虫撲滅効果はほとんどないという。

　チョン所長は「政府は人工降雨や大型の空気清浄機といった現実性を欠く対策を打ち出す以前に、そうした基本的な取り締まりから着手すべきだ」と指摘した。

清州＝チェ・ウォンウ記者

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朝鮮日報／朝鮮日報日本語版 2019/04/08 11:00