「我々と日本はもう友人ではないのか?」と韓国人記者が安倍演説に絶望 今の対立は巨大な破局の序章だ
[記者手帳]韓日の不和は構造的段階に入り込んだか
「今年はどう話すだろうか」
1月28日午後2時。日本衆議院のインターネット動画中継サイトに接続して、安倍晋三首相の施政方針演説に耳を傾けた。日本の首相は、毎年1月末~2月初めに始まる定期国会の開院初日、この演説を通じてその年の国政方針を公開的に明らかにする。(略)安倍首相は執権初期の2013~2014年には、韓国を「自由や民主主義といった基本的価値と利益を共有する最も重要な隣国」と定義した。基本的価値を共有するという言葉には、韓日が相互に信頼できる“友人”という意味が内包されている。同じ価値を信じる者とは世界観を共有するので、国益が尖鋭に衝突する戦略的対立を起こさない。
この表現は、日本軍「慰安婦」問題をめぐって両国が“外交折衝戦”を行った後の2016~2017年には「戦略的利益を共有する重要な隣国」に変わることになる。「基本的価値」という表現が削除されたことから、日本は韓国をもはや友人とは考えなくなったことが察せられる。ところが韓国は、依然として日本の「重要な隣国」であった。中国の浮上と北朝鮮の核・ミサイル開発という安保脅威の中で、韓日または韓米日の軍事協力の必要性が高まったためだ。だが関係は、相互の必要によってやむを得ずつきあう「ビジネスパートナー」に格下げされた。
文在寅大統領の就任以後の2018年には「これまでの両国間の国際約束、相互の信頼の積み重ねの上に、未来志向で、新たな時代の協力関係を深化させていきたい」という“奇妙な表現”が登場した。安倍首相が言及した「両国間の国際的約束」とは、1965年の韓日請求権協定と2015年の12・28合意を意味する。この言葉は、韓国が強制動員賠償判決を下さず、慰安婦合意を守るならば「未来志向的な協力関係」を維持するだろうが、そうでないならば日本も韓日関係をある程度放棄せざるをえないという警告だった。安倍首相の警告に、韓国がどのように反応したかは韓国の皆が知っていることだ。(続く)
http://japan.hani.co.kr/arti/international/32716.html